「お伝えした内容と違います。」
納品物を前にしてこの言葉を口にしたことがある方は、ぜひ最後まで読んでいただければと思います。
説明はしました。画面のラフ案も見せ、競合サービスのURLも送り、チャットでのやりとりも何十件と積み上げました。それなのに、完成してきたものは頭の中で描いていたものとまるで違う。なぜこうなるのか。
さらに困るのは、追加説明をしてもなかなか改善しないことです。「ここを直してほしい」と伝えたら別の箇所が変わり、「そっちではなくこちらです」と言えば最初のバージョンに戻っている。気づけばどれが当初の要望だったのかも曖昧になっています。
こうした状況で多くの発注者が「自分の説明が下手なのかもしれない」と自責します。しかしこれは、コミュニケーション能力の問題ではありません。プロセスが存在しないことが根本的な原因です。
なぜ説明を重ねるほど混乱するのか
言葉による伝達には、構造的な限界があります。
発注者の頭の中には、かなり具体的なイメージがあります。画面のレイアウト、ボタンを押したときの遷移、特定の状況でどんなメッセージが出るべきか。しかしそのイメージを言葉に変換した瞬間、多くの部分が失われます。使った言葉を開発側が別の意味で解釈する。前提条件が省かれる。エラー時の挙動や例外ケースが伝わらない。
開発会社はその不完全な言葉から、自分たちなりのイメージを再構築します。そのイメージは発注者のものとは異なります。問題は、両者がそのズレに気づいていないことです。発注者は「十分に伝えた」と思い、開発者は「理解した」と思っています。
追加説明をするたびに状況が悪化するのも同じ理由です。最初からズレているイメージの上に修正を重ねていくため、どこかの時点でパズルのピースが合わなくなります。同じ設計図を見ていない限り、言葉でその差を埋めることには限界があります。
SlackやChatworkのやりとり100件が、A4一枚のドキュメントに及ばないのはそのためです。
これはコミュニケーション能力の問題ではない
「うまく説明できれば、もっと良い結果になったはずだ」と感じる方は多いですが、実際には違います。説明が得意な方でも同じ状況に陥ります。エンジニア用語を理解しているかどうかも、大きな要因ではありません。
根本的な問題は、プロセスの欠如です。
要件が何らかの形で文書化されていること、それを開発会社が構造化して整理し直すこと、そして発注者が内容を確認するループが存在すること——この一連の流れがなければ、どれだけ丁寧に説明しても途中でズレが生じます。
多くの場合、問題は契約前やキックオフ直後にこの確認ループが存在しないまま開発が始まることで発生します。そのズレが明らかになるのは、成果物が届いてからです。
優れた開発会社は、発注者の説明が曖昧であっても、それを構造化して「このように理解しましたが、合っていますか?」と確認を返します。この確認ステップがなければ、開発開始前からすでにズレが始まっています。
発注者にできる最小限の整理方法
技術的な知識がなくても、要件を整理することは十分可能です。
実際に効果的な方法を二つ紹介します。
一つ目: ユーザーストーリー形式
「誰が、何を、なぜ」という形式で機能を一行ずつ記述します。たとえば次のような形です。
- 購入者が決済を完了したら、注文内容がメールで届く
- 管理者が注文ステータスを変更したら、購入者に通知が送られる
- 販売者が在庫を0に設定したら、その商品は売り切れ表示になる
完璧でなくても構いません。大切なのは、機能を人の行動単位に分解することです。このように整理すると、抜け落ちているケースや矛盾が見えてきます。開発会社にとっても、何を作るべきかが明確になります。
二つ目: 画面遷移の整理
画面単位でユーザーの流れを書き起こす方法です。専用ツールは必要ありません。紙に手書きしたものをスマートフォンで撮影したものでも、十分に機能します。
例：ログイン → ダッシュボード → 注文一覧 → 注文詳細 → キャンセルボタン → 確認ダイアログ → キャンセル完了
この流れを書き出すと、自然と「この場合はどうなるのか?」という疑問が浮かびます。たとえば「すでに発送済みの場合にキャンセルリクエストが来たら?」といった問いが、開発中ではなく開始前に出てくるのが理想です。
どちらの方法でも、書きながら「このケースはどう処理するんだろう?」という疑問が次々と出てくるなら、それは正しく進んでいるサインです。その疑問こそが、開発会社と合意しておくべきポイントです。
開発会社が構造的に受け取るべき理由
要件整理を発注者だけの責任にすることはできません。
非エンジニアが作成した要件には、必然的に曖昧な部分が残ります。技術的に実現困難なケースや、別の手法がより適切な場合もあります。優れた開発会社は、その内容を受け取って構造化し、発注者が理解できる形に整理して返します。
具体的には、発注者が機能一覧を共有すると、開発会社がそれを機能単位の仕様に分解して再整理します。「このように理解しました。この部分はこのように実装する予定で、この部分は二つの方法から選択が必要です」といった形です。
このプロセスで、発注者が想定していなかったケースが明らかになります。後工程での手戻りを減らすために、この確認ステップを省かない開発会社が、信頼できるパートナーといえます。
逆に、要件をそのまま受け取ってすぐに開発を始める会社には注意が必要です。
どのような開発会社を選ぶべきか、見積もり段階から見極める方法については、スタートアップのMVP外注完全ガイドも参考になります。
インテグラビットがこの問題に取り組む方法
コキーのインテグラビットでは、このズレを見積もり段階から構造的に解消するアプローチを取っています。
機能一覧を持ち込んでいただいた段階で、まず機能単位への分解を行います。「会員登録」であれば、メール認証の方式、ソーシャルログインの有無、メールアドレス重複時の処理、パスワード再設定フローの起点、セッション管理の仕様まで分解します。そのそれぞれについて発注者と合意し、その内容を見積書に明記します——何が含まれ、何が対象外で、何にさらなる確認が必要かを機能単位で明確にします。
開発が始まった後は、Integrabbit Insightポータルを通じて、各機能の進捗状況をリアルタイムで確認できます。「ログイン機能 — 実装完了」「決済連携 — 進行中」「注文管理 — 未着手」といった形で、毎回開発会社に問い合わせなくても現状が把握できます。
「言葉で伝える」のではなく、「仕組みで合意する」という考え方です。スコープを機能単位で事前に合意しておくことで、「お伝えした内容と違います」という状況そのものを減らすことができます。
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